太陽光発電は賛成!メガソーラーは反対!

メガソーラー

近年太陽光発電に対して、新聞やメディアなどでも報道があり、ネガティブな意見も多く聞かれるようになりました。

 

太陽光発電に対するネガティブな意見
・環境破壊だ
・景観を破壊する
・自然災害の土砂崩れで壊れた
・反射光が眩しい
・反射熱が暑い

 

 

これらの多くは、いわゆる産業的な大規模な太陽光発電設備(いわゆるメガソーラー)が原因となっています。

 

池に大量の太陽光パネルを浮かべたら、反射光と反射熱で近隣の住民が迷惑を被ったり、山林を切り開いて大規模太陽光設備を設置したりと、そりゃおかしいだろ、って問題になります。

 

日本は国土が狭いので、そもそもパネルを何百枚も設置するメガソーラーには向かない土地なのです。

 

ましてや設置スペースを拡げるために山林を切り開くなど、本末転倒もいいところ。

 

環境保全を推進するためのクリーンエネルギーが、利益目的だけの歪んだ人間たちによって環境を破壊してしまうのだから、反対の声が上がって当たり前と言えるでしょう。

 

ようやく国も環境アセスメントという規準を大規模な太陽光発電にも適用し始めて規制に乗り出してきましたが、国の対応はいつも遅いし後手後手なので、なんともはや。。ですね。

 

 

太陽光発電もアセス対象に 環境省 森林保護へ

 

 

太陽光発電のメリットを全く知らない人たちにとって、

 

『太陽光発電 = 環境破壊する悪者』

 

というネガティブイメージを持っている人は多いです。

 

加えて、太陽光発電の一部の販売会社が、頭の悪い営業責任者が原因で夜などお客にとって迷惑な時間帯に訪問販売を繰り返したりするので、すっかり太陽光のネガティブイメージが染みついてしまっている人も多いのです。

 

 


太陽光発電は本当に悪者なの?

発電所

皆さんが利用している発電所から送られてくる電気は、多くは火力発電所、そして原子力発電所で作られています。

 

火力発電所の原料は石油や石炭、天然ガスなどの「化石燃料」。

 

化石燃料は、燃やすと大量の二酸化炭素を発生し、地球温暖化の主たる原因になっています。

 

そして、使えばどんどん減っていき、残り数十年と言われる有限のエネルギーです。
さらに日本は、その原料の約90%を海外からの輸入に頼っており、高い費用を支払い続けています。

 

原子力発電は、当然放射能の問題、使用済み燃料棒の捨て場所がない問題などがあります。

 

問題の多い電気を利用していることに対する問題意識が薄い人は多いのです。

 


太陽光発電・メガソーラーの問題
日本の発電エネルギー構成の推移
※出典:電気事業連合会

 

 

 

太陽光発電のメリット

太陽光発電は、二酸化炭素の発生もないし、数十億年は問題なく使える太陽のエネルギーを使えるクリーンな再生可能エネルギーです。

 

世界では日本よりもずっと普及が積極的に進められています。

 

太陽光発電の技術が如何にスゴいことなのかを理解している人は少ないのかもしれませんね。

 

結局、「ナイフを人殺しに使う」ように、ナイフが悪いのではなくて、使い方を間違う人間が悪いのです。

 

 


日本の太陽光発電はなるべく人工物の空きスペースに設置すべき

住宅用太陽光発電

太陽光発電は、クリーンなエネルギーを作り出し、環境にやさしい発電システムです。

 

だから、太陽光発電設備を設置するために山林を切り開くのは本末転倒ですね。

 

確かにFIT法(売電による固定価格買取制度)によって「売電で儲かるから」という理由だけで始める人は、「ナイフを人殺しの道具に使う」ように、設置の仕方を間違うのでしょう。

 

海外の砂漠のような何らかの事情で誰も入れないような広い土地があるのであれば、有効利用のためにメガソーラー設置もあり得るのでしょうが、そもそも広い土地の少ない日本でのメガソーラー設置は適した場所は少ないはずです。

 

しかし、都会などの既に多くの人工物があり、その屋根などを有効活用する上では、太陽光発電は大きな効果を発揮してくれます。

 

自家発電、自家消費により、電気代も安くなります。

 

近年では、R100という100%再生可能エネルギーで運営することを目指す企業も増えてきて、工場などの大きく広い屋根に太陽光パネルを設置することで、エネルギーコストの大部分を自家消費で賄う企業も増えてきました。

 

改めて、「太陽光発電の使い方」を考えて直してみる必要があるのかもしれませんね。

 

個人的には、『太陽光発電賛成!日本でのメガソーラー反対!』です。

 

※RE100・・・事業運営に必要な電力を100%再生可能エネルギーで調達することを目指す国際イニシアチブ。国際環境非政府組織(NGO)が中心となって2014年に始めた。
アメリカのAppleやGoogle、Microsoftのほか、スイスのネスレやドイツのBMWなど、200社近くが参加。日本からは、リコーや積水ハウス、イオン、富士通などが参加している。